仲人型結婚相談所を束ねる「連盟・協会」とは何をしているの？
結婚相談所の分類の一つ「仲人型結婚相談所」。
近年このタイプの結婚相談所が増えています。
その理由のひとつが、仲人型結婚相談所を支える「連盟・協会」の存在です。
今回は利用者からは見えにくい、この「連盟・協会」がどういったものかお話ししたいと思います。
目次
「連盟・協会」は、仲人型結婚相談所を支える黒子
仲人型結婚相談所を束ねる「連盟・協会」を一言で言えば、“仲人型結婚相談所を支える黒子”です。具体的には以下のような役割をしています。
会員データベースを共有できる
仲人型結婚相談所は、個人または中小規模の事業者が運営しているケースが多く、各結婚相談所が抱える会員数はそこまで多くありません。
会員数が少ないということは、そこに入会してもお見合いを組める候補者が少ないということになります。これは婚活する人にとっては心細いですよね？
そういった数のデメリットを無くすため、「連盟・協会」は加盟している結婚相談所に対して、会員の共有データベースを提供しています。
個々の会員はそれぞれの結婚相談所に入会するわけですが、その会員情報は「連盟・協会」のデータベースに登録されます。
こうすることで、それぞれの結婚相談所の会員情報がひとつにまとまり、全体では数万人規模となります。
同じデータベース内であれば、たとえ所属している結婚相談所が違ってもお見合いが組めるので、お相手候補も数万人という数になるわけです。
仲人のスキルアップをしてくれる
プロの仲人として活動していくには、会員心理の理解やアドバイスの仕方、交際が始まった後のサポート方法など、いろいろなノウハウが必要になります。
「連盟・協会」は定期的な勉強会や定例会を開き、仲人のスキルアップや業界動向の共有、コンプライアンスの徹底など、健全な結婚相談所運営のための取り組みをしてくれます。
加盟店はフランチャイザーではない
「連盟・協会」と結婚相談所は、本部とフランチャイザーという関係ではありません。あくまで会員データベースを提供することが前提となった契約関係ということになります。
これが何に影響してくるかと言うと、ひとつには料金です。
「同じ連盟・協会のはずなのに、相談所によって料金が違うのはなぜ？」
そんな疑問を持つ人もいると思います。
「連盟・協会」と結婚相談所が本部とフランチャイザーの関係であれば、こういったことは起こりません。（同じコンビニでおにぎりの値段が店ごとに違うとか、ありませんよね？）
「連盟・協会」本部は料金についてのガイドラインは定めているものの、具体的な料金は各結婚相談所の裁量に任せる形になっています。
これが料金の違いを生む理由です。
場合によっては「お見合い費は取らない」といった結婚相談所もあったりします。
また出店場所についても基本的に「連盟・協会」はノータッチですので、極端な話、同じ「連盟・協会」所属の結婚相談所が同じビルの上と下にいる、なんていうことも起こりえます。
代表的な「連盟・協会」は？
今や仲人型結婚相談所のほとんどが、どこかの「連盟・協会」に加入しています。中には複数の「連盟・協会」に所属して、よりお見合い候補を増やそうと取り組んでいる結婚相談所も少なくありません。
以下が主な「連盟・協会」と、2020年2月現在の会員数です。（公表値）
IBJ（日本結婚相談所連盟）：63,756名
BIU（日本ブライダル連盟）：51,200名
NNR（日本仲人連盟）：15,000名
良縁ネット：25,000名
JBA（日本結婚相談協会）：52,000名
各結婚相談所のホームページにはたいてい加入している「連盟・協会」が記載されているので、目にしたことがあるかもしれませんね。
「連盟・協会」がもたらすデメリットとは？
お見合い候補が増えるという大きなメリットをもたらしてくれる「連盟・協会」ですが、デメリットにつながる面もあります。
相談所の比較がしにくい
前述のとおり同じ「連盟・協会」であっても、料金設定は各結婚相談所に任されています。
利用する側にとって料金は重要なポイントですが、単純な料金比較ができないということになります。
「どこに入っても同じ会員が見れるなら安いほうがいい」
とも考えがちですが、結婚相談所の場合は仲人との相性や特徴・実績なども関係するので、そう単純にも決められません。
その料金が適正なのかどうか、提供してくれるサービスの質に対して高いのか安いのか。。。こういった部分を自分で判断していかなければなりません。
実績の浅い相談所が増える
「連盟・協会」も利益を上げなければいけません。
「連盟・協会」にとって最大の収益は、結婚相談所が加盟する際に支払われる加盟金です。おおよそ数十万円になります。
これを稼ぐため、「連盟・協会」は加盟店の勧誘活動を積極的にしています。
今は副業ブームでもあるので、副業や独立開業をテーマとした情報サイトには、「連盟・協会」の宣伝が掲載されています。
またアフィリエイトの手法を使って加盟店集めを行う「連盟・協会」もあり、その成果報酬は結構高く設定されています。
結婚相談所を開業するにあたって、免許や資格は必要ありません。ということは加盟金さえ払えばすぐ、結婚相談所を開業することができます。
こういった環境の中、ひとつのビジネスチャンスととらえて結婚相談所を開業する人や企業が増えているのが実情です。
結婚相談所が増えていくのは問題ありませんが、充分なスキルや仲人としてのモチベーションが低い結婚相談所が増えてしまうという側面もあり、利用者にとっては慎重な選択が求められます。
まとめ
お見合い候補の数が爆発的に多くなるという意味では、「連盟・協会」加盟の結婚相談所を選ぶという選択肢には安心感があります。
ただし数だけでは決められませんので、入会前には十分な情報収集と、実際に面倒を見てくれる仲人とよく話し合うことが大切です。
